再建に向けて始動した被災地の住宅業界に転職する

3.11…東日本大震災からの再建に向けて

3.11…東日本大震災からの再建に向けて

日本は火山を多く抱える国であり、温泉などの恩恵を受ける一方で地震の多い国でもあります。
近年であれば、1995年の阪神淡路大震災、2007年の新潟中越地震、そして2011年の東日本大震災が挙げられます。
かつてないほどの甚大な被害をもたらした東日本大震災は、当時、地震が数値で計測されるようになってから世界で4番目に大きな地震とされていたそうです。

3.11…東日本大震災からの再建に向けて

そんな大災害をもたらした地震から数年経ち、ようやく被災地に復興の兆しが見えてきました。
震災直後はインフラの整備もままならず、住宅業界に勤める人たちは住宅の知識を生かす以前に、震災がれきの除去程度のボランティアしかできない状態でした。
現在は電気もガスも水道も通り、「生活」が可能になるレベルまで復旧しています。
その一方で、被災地で暮らしていた人たちの多くが、避難先で定住する選択をしています。
人がいない商店街で商売を再開することをあきらめたり、高齢のため復興に尽力することが難しかったりと、その理由は様々です。
また、被災地支援も徐々に減り、ピーク時に比べて6割以上も減少しています。
被災地が復興するためには、まず安心して生活できる環境を作ることが先決といえるでしょう。
住宅業界は、その環境作りに直接的に関わることができる仕事です。

被災地の住宅業界に転職して復興の手助けを

被災地の住宅業界に転職して復興の手助けを

東日本大震災では古い建物も多く、多くの家が倒壊し津波で押し流されてしまいました。
しかし、家は簡単に建てられるものではなく、数年経った今でもプレハブで生活している人もいます。
復興に向けて動き始めた今こそ、住宅業界の知識と腕を存分にふるって下さい。
仙台市は、市をあげて再建を加速させるべく建設地を用意し、ノウハウを持つ民間業者に委託しています。
また、石巻市や岩手県の釜石市でも同じように、民間の住宅業界関係企業を採用し、復興に努めています。

被災地の住宅業界に転職して復興の手助けを

被災地の住宅業界に転職した場合、復興の手助けとなるだけではありません。
新しい町づくりにも参加する機会が多くあります。
たとえば、被害の大きかった沿岸部では再開発のプロジェクトが進んでいます。
どのように再建すれば、より魅力的な町になるかを考え、一から造っていくやりがいは計り知れません。
住宅業界に働く人は、被災地の人口減少に歯止めをかける役割も果たせるのです。
被災地は今、人手不足です。
多くの人が、住宅業界に働く皆さんを待っています。

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